研究業績：その他
様々な論説や記事、書評、調査報告を区別し、順に掲示します。
様々な論説や記事（別ページに掲示した「研究業績：研究論文」との区別の基準はあいまいです）
2025 遠藤公嗣のコメントPowerpointのスライド 社会政策学会第150回大会（2025年春季大会 東京都立大学 5月17日）共通論題コメンテーター
2023 遠藤公嗣のコメント 『朝日新聞』2023年10月4日朝刊の記事「地銀の半数 課長未満を「管理職」 対象の定義あいまい 女性の比率2倍以上に 専門家「水増しととられかねない」」中に、専門家として。
2023 遠藤公嗣「職務基準（ジョブ型）雇用の現在と将来」『季刊労働法』第281号（2023年夏季）29-31頁。
2022 遠藤公嗣「「賃金透明」政策の国際的発展：男女間賃金格差開示と同一価値労働同一賃金原則」を社会政策学会第145回大会（日本福祉大学東海キャンパス、2022年10月8日）で発表。
2022 遠藤公嗣・木下武男・今野晴貴 対談「エンゲージメントなき時代の処方箋としてのジョブ型」『POSSE』51号（8月31日刊）、26-39頁。
2022 望月悠木氏の質問に私が答えた内容が、望月悠木「なぜ男女間の賃金格差が生まれるのか。元凶は日本特有のシステムに」（bizSPA!フレッシュ 2022.6.27配信 ネット上のページはココをクリック 私作成のpdfコピーはココをクリック）に、引用されました。私の「1960年代型日本システム」図も引用されました。bizSPA！フレッシュは、『週刊SPA!』編集部が運営する、20代ビジネスマン向けのニュースメディアです。
2022 遠藤公嗣「巻頭言：男女平等法政策の核心をつかない反復」『生活協同組合研究』556号（2022年5月）2-3頁。
2022 遠藤公嗣「ILO100号条約第三条」『女性労働問題研究』第66号（2022年3月）184-185頁。
2021 遠藤公嗣「私の労働問題研究を振り返って：「同一価値労働同一賃金」研究に到達する」『Int'lecowk』（通称『イントレコウク』）通巻第1115号（2021年11/12月号）9-14頁。
2021 平良卓也氏が那覇市に提出した令和2年度包括外部監査報告書「那覇市の生活保護に関する事業」が、那覇市ホームページで公表されました。報告書は、那覇市ホームページの「外部監査制度」ページ（ココ）にあります。この報告書のもととなった調査は、遠藤公嗣編著『同一価値労働同一賃金をめざす職務評価』（2013年、旬報社）にある職務評価の手法をもとにした質問紙によって実施されました。
2021 遠藤公嗣「正規非正規「同一労働同一賃金」と職務評価について」第25回均等待遇研究会（チラシ）、4月8日zoomにて開催。講演録は『労働法律旬報』に掲載予定。
2021 遠藤公嗣と弁護士の中村和雄氏との対談「非正規差別の是正に向けた”職務評価”とパート有期法の活用」を『POSSE』47号（3月31日刊）に発表。
2021 遠藤公嗣「研究回顧」「（略歴+）研究業績」を、『（明治大学）経営論集』第68巻第4号（3月23日刊）に発表。
2020 遠藤公嗣「社会政策関連学会協議会の結成と活動について」を、社会政策関連学会協議会主催シンポジウム（2020年11月22日）で発表。
2020 遠藤公嗣の連載コラム： #1 非正規雇用労働者に対する格差がなくなる？（8.18）、 #2 同一労働同一賃金が実現する？（8.21）、 #3 日本の賃金制度は普通じゃない？（8.25）、 #4 公平な賃金制度は企業にとってマイナス？（8.28）、 #5 生き方に合わせた働き方ができる？（9.1） を、Meiji.net（明治大学の情報発信サイト https://www.meiji.net/topics）に発表。
2020 遠藤公嗣「輪読形式の大学院授業」『月刊 社労士』2020年7月号、66頁。
2020 遠藤公嗣「会則と役員選挙規程の改正」『社会政策学会戦後再建70周年記念誌』（社会政策学会、2020年5月23日）17頁
2020 遠藤公嗣の発言（男女の賃金格差について、基本給の是正が必要）が『毎日新聞』2020年4月30日朝刊19頁に掲載
2020 遠藤公嗣「日本の学術研究はどこに行くのか」『明大専教連会報』114号（2020年3月）、「巻頭言」1頁。
2020 遠藤公嗣「コメント」 社労士社会政策研究会（2019年12月4日開催）分科会②で。『月刊 社労士』2020年3月号、31頁。
2019 遠藤公嗣インタビュー「企業横断的な職務給は日本で広がるのか」『情報労連レポート』428号（2019年11月号） リンク先は情報労連ホームページにあるweb版 冊子体版のpdfはココ
2019 遠藤公嗣「社労士院生OBOGの学会活動」『月刊 社労士』2019年7月号、76頁。
2019 遠藤公嗣「「同一価値労働同一賃金」原則の定義とそれに特有な職務評価の手法－それらを「アメリカ製」となぜ呼べるのか、そして、それらは欧州諸国でなぜ普及しているのか？－」を、社会政策学会第138回大会（2019年5月18日 高知県立大学）で、発表。発表用スライドはコレ
2019 遠藤公嗣「フリーダ・ミラーと娘のエリザベスとILO100号条約」『経友』203号（東京大学経友会［経済学部同窓会］、2019年2月）95-100頁。
2018 遠藤公嗣「イギリスの最低賃金制度」『最低賃金1500円がつくる仕事と暮らし』（大月書店、2018年）142-143頁。
2018 遠藤公嗣「国際標準と日本のガラパゴス的「同一労働同一賃金」『個人金融』13巻2号、2018年夏号（ゆうちょ財団）32-40頁。
2018 遠藤公嗣「経営学研究方法特論A」『月刊社労士』2018年8月号、42頁。
2018 Introducing JASPS Bulletin 社会政策学会のJASPS Bulletin(英文デジタル版)創刊号。
2018 復刻版『ひろば』宣伝パンフレット（2018年） その2頁に、遠藤公嗣の推薦文「『ひろば』のユニークさ」
2018 「同一価値労働同一賃金（equal pay for work of equal value）の発展と現在」『東京大学駒場寮同窓会 会報』16号（2018年02月28日刊）7-12頁。これは2017年10月21日に東京大学ホームカミングデイで同同窓会が企画したトークショウで私が話した内容です。
2017 The "Equal Pay" Principle Should be Developed to Raise Pay Rates of Nonregular Employees in Japan 12月7-8日開催の 6th European Reward Management Conference (RMC 2017)で発表（2018年01月06日）
2017 インタビュー記事「請負労働者の組織化をどうする？ 職種・業種を核に相互扶助の強化を」『情報労連リポート』2017年11月号、15-17頁（2018年01月06日）
2017 The "Equal Pay" Principle Expected to Increase Pay Rates for Non-regular Employees in Japan 8月18-21日に中国南昌市で開催の第13回社会政策国際論壇で発表（2018年01月06日）
2017 遠藤公嗣「社労士学生が修士論文をめざすとは」『月刊 社労士』7月号83頁。
2017 遠藤公嗣「職務基準賃金の展望」 労務理論学会第27回全国大会統一論題（諏訪東京理科大学、2017年11日）で発表。
2017 遠藤公嗣「小特集に寄せて（小特集：同一価値労働同一賃金研究の新地平）」『社会政策』9巻1号、77-79頁。
2017 遠藤公嗣「職務基準への移行は始まっている 求められる労働者側の準備」『RODOJOHO』958号（6月刊）29-31頁。
2017 遠藤公嗣講演（2016年1月15日）の紹介「職務給で拓く均等待遇への道」が『出版労連』1523号（2016年2月1日号）に掲載
2016 遠藤公嗣「「同一（価値）労働同一賃金」を解説する」 地域生活研究所『まちと暮らし研究』24号（2016年12月20日）44-49頁。
2016 遠藤公嗣講演の紹介「国際標準は「同一価値労働同一賃金」」 日本労働ペンクラブ会報189号。
2016 遠藤公嗣「（巻頭言）社会政策学会の労働研究」『社会政策』第8巻第2号、1-3頁
2016 遠藤公嗣「リサーチ・クエスチョンを見つける」『月刊 社労士』8月号29頁
2016 遠藤公嗣のインタビュー記事「職務評価の導入こそ格差是正の国際スタンダードだ」『情報労連リポート』2016年7月号、20-21頁
2016 『毎日新聞』2016年7月5日朝刊2面に、与野党の「同一労働同一賃金」参議院選挙公約についての、遠藤公嗣のコメントが掲載
2016 「企業別労組が考える同一労働同一賃金」『ひろばユニオン』2016年6月号20-25頁
2016 『ビジネス法務』6月号の「地平線」（巻頭言です）に、「国際標準の「同一労働同一賃金」議論を」が掲載
2016 『朝日小学生新聞』2016年4月7日に、遠藤公嗣への取材記事「同一労働同一賃金って？」が掲載
2016 『朝日新聞』2016年2月26日朝刊に、遠藤公嗣への写真付きインタビュー「職務の価値に応じた支払いを」が掲載
2015 ベルギーのブリュッセルで12月10-11日に開催された5th European Reward Management Conference (RMC 2015)のキーノート・スピーチで、Pay System Reform in Japan since 1991 を発表。発表用pptx（pdf変換済み）も公開。
2015 編集部記事「非正規雇用の増加は必然？ 日本型雇用の歪み」『週刊 東洋経済』2015.10.17号58-61ページに、遠藤公嗣の意見と「1960年代型日本システムのモデル図」（『これからの賃金』105頁）が掲載
2015 中日新聞2015年8月10日記事「働くシニア増加」に、遠藤公嗣の意見が掲載
2015 遠藤公嗣「日本的雇用慣行の最終的確立はいつなのか？－雇用調整ができる労働者層の変化に注目して－」社会政策学会第130回大会（お茶の水女子大学 2015年6月27日）発表論文および発表用ppt
2015 遠藤公嗣「成果主義が総崩れしたワケ」を、『週刊 東洋経済』2015.5.30号64-67ページに公刊。
2015 1950年の鈴木式織機の解雇反対争議について、私の時代背景解説。中日新聞東海本社2015年4月9日記事「戦後70年 甦る経済秘史 第2部混沌からの復興7」。同文記事が、東京、名古屋、金沢本社編集紙にも掲載。
2015 遠藤公嗣「同一＜価値＞労働同一賃金とは何か」『世界』2015.5月号235-245ページ
2015 遠藤公嗣「非正規雇用の格差問題は同一労働同一賃金で解決できる」『エコノミスト』2015.4.14号44-45ページ
2015 『同一価値労働同一賃金をめざす職務評価』でとり上げた「感情的負荷」要素についてのインタビューが 中日新聞2015年3月30日記事 に紹介。同文記事が、東京新聞2015年3月30日にも掲載。
2014 発表「「ルイスの転換点」後の労働供給とスキル開発と経済成長―一つの制度的な見解―」 発表用pptxの（英語版）（日本語版）。 日本学術振興会と中国社会科学院の共催シンポジウム（8月20日 北京市中国社会科学院学術報告庁）
2014 遠藤公嗣インタビュー記事「労組の視点による職業訓練を」『情報労連リポート』2014年7月号24-25ページ。
2014 遠藤公嗣「コミュニティ組織（Community Organization）と職業訓練・職業紹介」を、JILPT『海外労働情報2014 労働力開発とコミュニティ・オーガナイジング』の第2章として発表。
2014 「「経済学分野の参照基準」を考えるシンポジウム」で、「新古典派でない経済学を教育する効用－1つの事例から－」を発表。発表ペーパーは、その予稿集の19-20ページに収録
発表ペーパーを拡充して公刊論文は遠藤公嗣（2015）「経済学の多様な考え方の効用―パート労働者の労働供給についての研究例から―」八木紀一郎(代表)・有賀裕二･大坂 洋･大西 広･吉田雅明編『経済学と経済教育の未来』（桜井書店、2015年4月1日）第8章 185-193頁
2013 社会政策学会発表ペーパー「同一価値労働同一賃金をめざす職務評価－その研究開発の現時点－ 」および、同名の学会発表パワーポイント 社会政策学会第127回大会自由論題（大阪経済大学、10月13日）で発表。
2013 労務理論学会発表ペーパー「労務理論の到達点から考える労使関係」および、同名の学会発表パワーポイント（写真を省略し、pdfに変換済） 労務理論学会第23回大会統一論題（日本大学商学部、6月2日）で発表
2013 社会政策学会発表ペーパー「労働における格差と公正－「1960年代型日本システム」から新しい社会システムへの転換をめざして－」および、同名の学会発表パワーポイント（pdfに変換済） 社会政策学会第126回大会共通論題（青山学院大学、5月25日）で発表。
2013 JILPT海外労働情報インタビュー・レコード『労働力媒介機関におけるコミュニティ・オーガナイジング・モデルの活用に関する調査』のうちの、「4 ACORN International」「5 Local 100, United Labor Unions」「6 A・Community・Voice (ACB)」を執筆
2013 明治大学生向け配布の小冊子『MEIDAI BOOK NAV I2003』に、本の紹介3冊
2013 読売新聞2013年4月1日記事「若者の働く環境悪化」に、遠藤公嗣の意見が掲載
2012 討議中の発言「女性こそが元気を」（遠藤がつけたタイトルでない）『集中討議・ジェンダー社会科学の可能性』の第2部94-95ページ
2012 「新しいアメリカの労働組織とネットワーク」『FORUM OPINION』18号（2012年9月号）83-90ページ
2012 「社会システムの改革を」『毎日新聞』9月9日朝刊の「論点」論文
2012 「労働組合でない労働者権利擁護組織の発展：「ワーカーセンター」「メイク・ザ・ロード・ニューヨーク」「フリーランサーズ・ユニオン」の例」
社会政策学会第124回大会（2012年5月27日 駒澤大学）発表論文。この発表論文は、遠藤公嗣が参加したJILPT企画調査の報告書『アメリカの新しい労働組織とそのネットワーク』（労働政策研究報告書 No.144）をもとにしています
2011 講演「仕事に見合った賃金って？-職務分析・職務評価・同一価値労働同一賃金-」の記録。この講演は、静岡県労働研究所第6回定期総会（2011年8月6日）の事業としておこなわれました。
2011 遠藤公嗣「男女差別裁判」 労務理論学会編『経営労務事典』180-181頁
2011 講演「正規・非正規労働と賃金格差」の記録。この講演は、福井県地方自治研究センターなどの主催「ちょっといって講座 第35回」（2011年2月21日）でおこなわれました。
2010 ENDO Koshi, Women’s Labor NPOs and Women’s Labor Unions in Japan Paper prepared for the Conference on Cross-National Comparison of Labor Union Revitalization held December 18–19, 2010, at Hosei University Tama Campus.
2010 講演「反貧困への提言―労働・社会保障政策の転換を―」の記録。この講演は、熊本県社会保険労務士会主催「第3回労働問題シンポジウム」（2010年11月26日）でおこなわれました。
2010 状況の根本的な変革を模索する 特集「「ブラック会社」で働く若者たち―周辺的正社員の明日」の一節として、
『POSSE』第9号、58-62頁
2010 インタビュー「これからの賃金」 労働大学出版センター『まなぶ』2010年12月号、27-31頁
2010 菅内閣「雇用・人材戦略」は何をめざすか 『世界』12月号、25-29頁
2010 インタビュー「仕事の価値 正規・非正規区別なく」 朝日新聞10月19日朝刊
2010 正規と非正規の賃金格差－職務分析・職務評価から考える－ 『月刊自治研』2010年8月号、63-69頁
2010 『同一価値労働同一賃金』原則と職務給のあり方 『るびゅ・さあんとる』（東京自治研究センター発行）10号、2010.6.30、29-34頁
2010 賃金の決め方：賃金闘争の歴史と課題 現代の労働研究会『これからの賃金論－均等待遇、職種別賃金の可能性』（発行：NPO現代の理論・社会フォーラム）14-22頁。（2月） 同名の『FORUM OPINION』 vol.5 （2009年5月）pp38-47と同文だが、ページ組みが異なる
2010 今日の賃金問題、その俯瞰と展望 現代の労働研究会『これからの賃金論－均等待遇、職種別賃金の可能性』（発行：NPO現代の理論・社会フォーラム）2-4頁。（2月）
2010 「日韓非正規労働フォーラム2009」の開催
『女性労働研究』54号、139-141頁。（2月）
2010 「政治経済学の視点から－マイケル・ブラウォイとの対話－」
『労働者像のこの10年 日本労働社会学会年報第20号』pp.136-139.
2009 賃金の決め方 -賃金闘争の歴史と課題-
『FORUM OPINION』 vol.5 （2009年5月）pp38-47．
2007 米国の「ホワイトカラー・エグゼンプション」
『労働の科学』2007年2月号、pp.26-29.
2005 イギリスだより⑤ UNISON組合員獲得運動・総選挙・イギリス国民党
『季刊 自治と分権』20号、pp.99-106.
2005 イギリスだより④ 「ベストバリュー」政策とUNISON
『季刊 自治と分権』19号、pp.96-103.
2005 イギリスだより③ UNISONの組合員獲得運動
『季刊 自治と分権』18号、pp.98-105.
2004 イギリスだより② 地方公務員労働組合の団体交渉と処遇改善
『季刊 自治と分権』17号、pp.96-103.
2004 イギリスだより① カウンシル・タックスと年金生活者の納税拒否
『季刊 自治と分権』16号、pp.99-104.
2004 住友生命ミセス差別事件と遠藤意見書
『女性労働研究』45号、pp.45-48.
2003 （談）銀労研所蔵図書・資料の大原社会問題研究所への永久保存をお手伝いして
『金融労働調査時報』635号、2003年4・5月（銀行労働研究会）pp. 38-39.
2002 （講演記録）日本の人事査定と揺らぐ成果主義賃金
『金融労働調査時報』631号、2002年12月（銀行労働研究会）pp. 4-11.
2002 （対談）賃金のあり方は変わったか
『家計経済研究』54号pp. 2-17. (熊沢誠氏とともに）
2002 労働組合における新たな賃金政策の模索
『社会政策学会誌』7号［特集 経済格差と社会変動］（法律文化社） pp.187-190.
2001 SHRM訪問記
『（全国社会保険労務士会連合会付属）日本労務管理研究センター会報』7号 pp.1-6.
1999 成果主義賃金と人事考課
『女性労働研究』36号 pp.38-43.
1998 人事考課というコトバ
『ＵＰ』307号（東京大学出版会、5月号） pp.29-33.
1997 人事査定制度の日本的特徴－戦後史と規制の国際比較から－
『全水道』60号（全日本水道労働組合） pp. 4-16.
1995 労働組合運動の戦後50年
『神奈川大学評論』20号
1992 アメリカにおける日本労働史の新資料－ブラッティとデベラルの文書から－
『大原社会問題研究所雑誌』409号［三宅明正氏と共著 遠藤公嗣は第２著者］
1992 Japan- wo sich Wohlverhalten bezahlt macht
Die Mitbestimmung (ドイツ DGB), 10月号
1991 Statistik und Wirklichkeit -Arbeitsstunden in Japan-
Express(ドイツ), 11月号
1991 強制連行 原爆投下と在日朝鮮人被爆者
『ニッポン・コリア読本』（教育開発研究所）238-253頁、所収
（韓国語の翻訳 同書の韓国語訳は1994年刊 277-293頁）
1986 THE SOCIETY FOR THE STUDY OF SOCIAL POLICY 『日本経済学会連合 英文年報』6巻、87-88頁。
1985 THE SOCIETY FOR THE STUDY OF SOCIAL POLICY 『日本経済学会連合 英文年報』5巻、78-79頁。
1985 例会報告：戦後労働運動史研究の動向（1945-1953） 例会は1984年10月27日開催
『労働運動史研究会会報』10号、1985年11月、7-10頁
1984 例会報告：T. コーエン『日本占領革命』を中心に
『占領史研究会ニュース』57号、1984年8月15日、2頁
1984 （匿名）元助手・元大学院生の他部局図書館利用について
『図書館の窓』（東京大学附属図書館月報）23巻5号（通巻258号）5月1日、50頁
1981 上井喜彦・遠藤公嗣「報告・討論要旨」 第9回新刊著書研究会 野村正實著『ドイツ労資関係史論』
『文化センター通信』（御茶の水書房文化センター編集）第2巻1号（通巻第6号）、179-185頁 注：この号はciniiなどで所蔵を確認できません
書評
2023 大森真紀著『性別定年制の史的研究：1950年代～1980年代』 『女性労働研究』67号、176-179頁
2022 書評「岩月真也著『教員の報酬制度と評価制度：労働力取引の日米比較』」『大原社会問題研究所雑誌』770号（2022年12月）63-66頁
2012 辻勝次著 『トヨタ人事方式の戦後史――企業社会の誕生から終焉まで』
『日本労働研究雑誌』623号、88-90ページ
2010 Gender Struggles : Wage-Earning Women and Male-Dominated Unions in Postwar Japan, by Christopher Gerteis
Cambridge, MA: Harvard University Press, 2010, 275 pp. Social Science Japan Journal 13(2) pp.284-286.
2008 吉田誠著 『査定規制と労使関係の変容－全自の賃金闘争と日産分会の闘い－』
『大原社会問題研究所雑誌』593号 pp. 75-78.
2006 楠田丘著 石田光男監修解題『賃金とは何か』
『日本労務学会誌』8巻1号 pp. 32-38.
2006 森ます美著『日本の性差別賃金：同一価値労働同一賃金原則の可能性』
『女性労働研究』49号 pp. 128-131.
2002 野村正實著『知的熟練論批判：小池和男における理論と実証』
『（東京大学）経済学論集』68巻2号、pp.95-99.
1999 中野麻美・森ます美・木下武男編著『労働ビッグバンと女の仕事・賃金』
『女性労働研究』35号 pp. 87-89
1995 京谷栄二著『フレキシビリティとはなにか－戦後日本の労働過程－』
『社会政策叢書 第19集』（啓文社）所収
1993 金三洙著『韓国資本主義国家の成立過程－1945-53年－』
『（東京大学）経済学論集』59巻3号
1984 セオドア・コーエン著（大前正臣訳）『日本占領革命：GHQからの証言(上・下)』
『（大原社会問題研究所）研究資料月報』310号、14-22頁。
1983 土穴文人著『戦前期労働法制論：解放立法展開過程の研究』
『日本労働協会雑誌』25巻12号、38-40頁。
1982 竹前栄治著『戦後労働改革：GHQ労働政策史』
『（東京大学）経済学論集』48巻3号、108-111頁。
1977 板野勝次著『嵐に耐えた歳月』
『ほん』（東大生協「ほん」編集委員会）54号（1977.9.15）、3頁 （鷹取健 名義）
1977 熊沢誠著『国家の中の国家』
『ほん』（東大生協「ほん」編集委員会）49号（1977.2.7）、3頁 （鷹取健 名義）
調査報告
2012 JILPT企画調査の報告書『アメリカの新しい労働組織とそのネットワーク』（労働政策研究報告書 No.144）
［山崎憲、筒井美紀、篠田徹、の3氏と共同］ 遠藤公嗣の執筆担当は、序論と第5章
1999 大卒女性のキャリアパターンと就業環境 報告書表紙
（東京女性財団）[森ます美・木下武男氏と共同] 163p
1992 山形地域における高年齢者の就労状況と生活
（山形県高年齢者地域雇用開発事業・山形県商工労働開発部職業安定課）
［大川健嗣・小笠原浩一氏と共同］ 156p 遠藤公嗣は52-74ページを分担執筆
翻訳
2009 遠藤公嗣訳「ILO条約勧告適用専門家委員会報告（2008年3月）（抜粋）」『女性労働研究』53号、136-139頁。（1月）