学会の活動

社会政策学会

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発表など

2025年5月17日 第150回大会（東京都立大学）　
　　　　　　　　共通論題コメンテーターをつとめる　遠藤公嗣のコメントPowerpointのスライド　

2022年10月8日 第145回大会（日本福祉大学東海キャンパス）　　　　　　
　　　　　　　　自由論題として、遠藤公嗣「「賃金透明」政策の国際的発展：男女間賃金格差開示と同一価値労働同一賃金原則」を発表。
　　　　　　　　関連文献：遠藤公嗣「「賃金透明」政策の国際的発展：男女間賃金格差開示と同一価値労働同一賃金原則」『（明治大学）経営論集』70巻3・4号、113-126頁。

2019年5月18日　第138回大会（高知県立大学）
　　　　　　　　自由論題として、遠藤公嗣「「同一価値労働同一賃金」原則の定義とそれに特有な職務評価の手法−それらを「アメリカ製」となぜ呼べるのか、そして、それらは欧州諸国でなぜ普及しているのか？−」を発表。発表用スライドはコレ
　　　　　　　　関連文献：遠藤公嗣「「同一価値労働同一賃金」原則の定義とそれに特有な職務評価の手法：それらを「アメリカ製」となぜ呼べるのか、そして、それらは欧州諸国でなぜ普及しているのか？」『（明治大学）経営論集』67巻1･2･3合併号、1-19頁。

2016年10月16日　第133回大会（同志社大学）
　　　　　　　　分科会「職務評価と同一価値労働同一賃金研究の現在」の企画と座長
　　　　　　　　関連文献：遠藤公嗣「小特集に寄せて（小特集：同一価値労働同一賃金研究の新地平）」『社会政策』9巻1号、77-79頁。

2015年6月27日　第130回大会（お茶の水女子大学）
　　　　　　　　分科会「日本的雇用慣行の最終的確立はいつなのか？−雇用調整ができる労働者層の変化に注目して−」を発表発表用ppt
　　　　　　　　関連文献：2016　「日本的雇用慣行の最終的確立は何時なのか？」『社会政策』第8巻第1号、82-92頁

2013年10月15日　第127回大会（大阪経済大学）
　　　　　　　　自由論題「「同一価値労働同一賃金をめざす職務評価−その研究開発の現時点−　」を発表する。
　　　　　　　　（同名パワーポイント）

2013年5月25日　第126回大会（青山学院大学）
　　　　　　　　共通論題にて「労働における格差と公正−「1960年代型日本システム」から新しい社会システムへの転換をめざして−」を発表する。
　　　　　　　　（同名の学会発表パワーポイント（pdfに変換済））。
　　　　　　　　関連文献：2014　遠藤公嗣「労働における格差と公正−「1960年代型日本システム」から新しい社会システムへの転換をめざして−」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　『社会政策』5巻3号、11-24ペー

2012年5月　第124回大会（駒沢大学）
　　　　　　　　分科会「アメリカの新しい労働組織とそのネットワーク」を組織するとともに、座長を務める。
　　　　　　　　同分科会で、「労働組合でない労働者権利擁護組織の発展」を発表する。

2009年5月　第118回大会（日本大学）
　　　　　　　　分科会座長をつとめる：「スーパーマーケットと対人サービス業における同一価値労働同一賃金制度の課題」分科会

2008年5月　第116回大会（國學院大学）
　　　　　　　　共通論題座長をつとめる：「雇用・労働政策の変容」
　　　　　　　　関連文献：2009　雇用・労働政策の変容　　『社会政策』vol.1-3（2009年09月05日）pp.5-14.

2006年6月4日　第112回大会（立教大学）　
　　　　　　　　分科会座長をつとめる：「同一価値労働同一賃金原則と賃金制度改革の動向」分科会
　　　　　　　　分科会の組織：　企画書「労働紛争と労働者団結の新展開」
　　　　　　　　分科会での発表： 「個別労働紛争の考察」

2002年5月　第104回大会（日本女子大学）　分科会での座長と発表
　　　　　　　　発表論文「社会政策学会における労働研究」
　　　　　　　　関連文献： 2003　 日本の労働研究：正の遺産と負の遺産
　　　　　　　　　　　　　　　『社会政策学会誌』9号（法律文化社）pp.184-187.

2001年5月　第102回大会（中央大学）　分科会での座長
　　　　　　　　関連文献： 2002　 労働組合における新たな賃金政策の模索
　　　　　　　　　　　　　　　『社会政策学会誌』7号［特集　経済格差と社会変動］（法律文化社）　pp.187-190.

1999年5月　第98回大会（慶應義塾大学）　分科会での発表
　　　　　　　　関連文献： 2000　大卒女性のキャリアパターンと就業環境
　　　　　　　　　　　　　　　『社会政策学会誌』3号（社会政策における国家と地域）pp.155-171.
　　　　　　　　　　　　　　　[森ます美・木下武男氏と共著　遠藤公嗣は第３著者]

1996年10月　第93回大会（静岡大学）　共通論題でのコメント
　　　　　　　　関連文献： 1997　今日の賃金問題−社会政策学会第93回研究大会を振り返って−
　　　　　　　　　　　　　　　『大原社会問題研究所雑誌』461号、pp.46-51.
　　　　　　　　　　　　　　　上記文献は、遠藤公嗣『賃金の決め方：賃金形態と労働研究』
　　　　　　　　　　　　　　　（ミネルヴァ書房、2005年）補論１　として収録

1994年11月　第89回大会（佛教大学）　書評分科会での発表
　　　　　　　　　関連文献：1995　京谷栄二著『フレキシビリティとはなにか−戦後日本の労働過程−』
　　　　　　　　　　　　　　　　『社会政策叢書　第19集』（啓文社）所収

役員など

幹事（1996年5月より2002年5月まで（3期）、2006年6月より2012年5月まで（3期）　2014年5月より2018年5月まで）
代表幹事（2016年6月より2018年5月まで）
監事（2012年5月より2014年5月まで）
顧問（2018年5月より）
学会賞選考委員（2008年より2010年6月まで）学会賞選考委員長（2009-2010年）
春季大会企画委員長（2006年6月より2008年5月まで）
日本学術会議経済政策研究連絡委員会委員（第18期　2000年より2003年まで、社会政策学会推薦）
日本経済学会連合評議員（2014年より2016年まで　社会政策学会推薦）
社会政策関連学会協議会協議員（2018年より2020年まで）

労務理論学会

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発表など

2017年6月11日　第27回大会（諏訪東京理科大学）　
　統一論題「職務基準賃金の展望」　を発表する。

2016年5月28日　第26回大会（愛媛大学）
　自由論題の司会をつとめる

2015年6月6日　第25回大会（茨城大学）
　書評分科会に、『これからの賃金』が取り上げられる

2013年6月2日　第23回大会（日本大学商学部）　
　統一論題「労務理論の到達点から考える労使関係」を発表する。
　（同名のパワーポイント（写真を省略し、pdfに変換済））

役員など
理事（2015年6月より2018年6月まで）


日本労働社会学会

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司会など

1994年11月　第6回大会（奈良大学）　自由論題での司会

1995年9月　第7回大会（専修大学）　共通論題での司会
　　　　　　　　関連文献：1999 第7回大会
　　　　　　　　『日本労働社会学会年報』10号［特集　国境を越える労働社会］pp.166-171.
　　　　　　　　[橋本健二氏と共著　遠藤は第1著者]

役員など

会計監査（2008年秋より2010年秋まで、2024年秋から　）
幹事（連続2期　1992年11月より1996年11月まで）

社会経済史学会

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発表など

1995年　月　第64回全国大会（東京大学）　共通論題での発表
　　　　　　　　発表論文「人事査定制度の日本化ーアメリカと日本の二つの軌跡ー」
　　　　　　　　関連文献：1995　『社会経済史学会第64回全国大会共通論題報告要旨』
　　　　　　　　　　　　　　　1996　人事査定制度の日米比較
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　『大原社会問題研究所雑誌』449号 pp. 1-29.
　　　　　　　　　　　　　　　1996　人事査定制度の日本化
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　橋本寿朗編著『日本企業システムの戦後史』
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（東京大学出版会）所収 pp. 109-157.
　　　　　　　　　　　　　　　1999　『日本の人事査定』（ミネルヴァ書房）第2章と第3章



日本労働法学会

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発表など

1999年10月　第98回大会（山形大学）　共通論題での発表
　　　　　　　　発表論文「労働基準法の国際的背景」
　　　　　　　　関連文献：2000　労働基準法の国際的背景
　　　　　　　　　　　　　　　『日本労働法学会誌』95号［特集　立法資料から見た労働基準法］pp.139-158.

European Reward Management Conference

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2017年12月7-8日　　6^th European Reward Management Conference (RMC 2017)で発表
　　　　　　　発表論文　The "Equal Pay" Principle Should be Developed to Raise Pay Rates of Nonregular　Employees in Japan

2015年12月10-11日　　5^th European Reward Management Conference (RMC 2015)のキーノート・スピーチ
　　　　　　　発表論文　Pay System Reform in Japan since 1991　発表用pptx（pdf変換済み）



IRRA(Industrial Relations Research Association)　2005年に改名してLERA(Labor and Employment Relations Association)

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発表など

2012年1月6-8日　第64回年次大会（Palmer House Hilton Hotel, Chicago）
　　　　　　　　分科会”Alternative Forms of Worker Representation”での発表
　　　　　　　　発表論文　Endo, Koshi and Ken Yamazaki, “Individual Affiliate Unions (IAUs) and Labor Non Profit Organizations (Labor NPOs) in Japan,”
　　　　　　　　関係文献：　2012　遠藤公嗣「終章」遠藤公嗣編著『個人加盟ユニオンと労働NPO−排除された労働者の権利擁護−』（ミネルヴァ書房、2012)243-250頁。

1999年1月　第51回年次大会（New York）　Poster sessionでの発表
　　　　　　　　発表論文　'Japanization' of a Performance Appraisal System.
　　　　　　　　関連文献：1998 'Japanization' of a Performance Appraisal System:
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　A Historical Comparison of the American and Japanese Systems
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Social Science Japan Journal, vol. 1, no.2, pp. 247-262.
　　　　　　　　　　　　　　　1999　'Japanization' of a Performance Appraisal System.
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Proceedings of the 51st Annual Meeting, Vol.1, p.269.
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Industrial Relations Research Association



,IIRA(International Industrial Relations Association)

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発表など

2006年9月11-14日　　第14回世界大会（Lima, Peru）での発表
　　　　　発表論文　　Ｐａｙ System and Employment Practice of the Japanese Firm in Transition



社会保障国際学術大会

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発表など

第8回　2012年9月7-9日　（日本千葉県　アパホテル＆リゾート　東京ベイ幕張）
　　　セッション司会

第6回　2010年9月10-12日　（中国成都市　西南財経大学）
　　　亜欧対話セッション司会

第5回　2009年9月11-14日　（中国北京市　中国人民大学）
　　　セッション司会

第4回　2008年9月12.13日　（日本愛知県、日本福祉大学）
　　　セッション討論者

第3回　2007年9月13-15日（韓国ソウル市中央大学）
　　　セッション発表　「個別労働紛争と紛争解決システム：社会的視点から」
　　　発表要旨 （日本語版）（韓国語版）（中国語版)


社会政策国際論壇

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2017年8月18-21日（中国南昌市）　第13回
　　招待発表　The "Equal Pay" Principle Expected to Increase Pay Rates for Non-regular Employees in Japan

2007年7月21-25日（中国杭州市）　第３回社会政策国際論壇
　　出席のみ