この順序で掲示します。
単著・共著・編著
2014 遠藤公嗣著
これからの賃金
旬報社、全184頁
2014年11月4日 第1刷
旬報社ウェブサイトでの、この本の紹介ページ
http://www.junposha.com/catalog/product_info.php/products_id/947
書評
鈴木誠氏の書評（『日本労働社会学会年報』第26号、145-149頁、2016）
橋場俊展氏の書評（『労務理論学会誌』第25号、171-176頁、2016）
鬼丸朋子氏の書評（『社会政策』8巻1号、192-195頁、2016）
Web上の書評
wadamyさん書評 2015.6
川端望さん書評 2015.3.3 一般公開
矢沢国光さん書評 （ちきゅう座 スタディルーム） 2015.3.1
nohalfさん書評 2015.1.14
速見卓さん書評 （教員給与の学習ノート ブログ） 2015.1.7
遠山日出也さん書評 2014.11.27 （2016.11.21 再確認）
労政時報の人事ポータル jin-jour 2014.11.14
hamachanブログ(EU労働法政策雑記帳) 2014.10.29
紹介
中日新聞2014年12月8日記事
東京新聞2014年12月8日記事 （中日新聞と東京新聞は同文ですが、後者はカラー版です）
2013 遠藤公嗣編著
同一価値労働同一賃金をめざす職務評価
－官製ワーキングプアの解消－
旬報社 全200ページ
2013年10月1日 第1刷
旬報社ウェブサイトでの、この本の紹介ページ
http://www.junposha.com/catalog/product_info.php/products_id/866
五十嵐仁氏による書評（『大原社会問題研究所雑誌』665号62-63ページ）
橋口昌治氏による書評 （『日本労働社会学会年報』25号191-195ページ 2014）
渡辺照子氏による書評（『女性労働研究』第59号、162-163ページ、2015）
2012 遠藤公嗣・筒井美紀・山崎憲著仕事と暮らしを取りもどす
―社会正義のアメリカ―
岩波書店、全xix+146ページ
2012年10月16日 第1刷
岩波書店のウェブサイトでの、この本の紹介ページ
http://www.iwanami.co.jp/.BOOKS/02/1/0258620.html
日本経済新聞20121031中沢孝夫氏書評
労働情報851号20121101水谷研次氏紹介
朝日新聞20130119冨森ひな子氏紹介記事
『大原社会問題研究所雑誌』656号（2013年6月号）柏木宏氏書評
『日本労働研究雑誌』636号（2013年7月号）竹信三恵子氏書評
『日本労働社会学会年報』第24号（2013年12月）山田信行氏書評
『産業教育学研究』43巻2号（2013年）平沼高氏書評
2012 遠藤公嗣編著個人加盟ユニオンと労働NPO
－排除された労働者の権利擁護－
現代社会政策のフロンティア・シリーズ⑤ ミネルヴァ書房、全253頁
2012年06月10日 第1刷
ミネルヴァ書房のウェブサイトでの、この本の紹介ページ
http://www.minervashobo.co.jp/book/b101530.html
各章の詳細な目次は、紹介ページの「目次」を左クリック
呉学殊氏書評 （『大原社会問題研究所雑誌』652号75-77ページ）
『日本労働研究雑誌』635号（2013年6月号）道幸哲也氏読書ノート
『日本労働社会学会年報』第24号（2013年12月）伊藤太一氏書評
本書は、
第12回日本NPO学会優秀賞を受賞しました。大感謝です。
日本NPO学会の授賞紹介総評ページ
2009 遠藤公嗣ほか著
労働、社会保障政策の転換を－反貧困への提言－
岩波ブックレット（岩波書店）、全61頁
2009年01月09日 第1刷
2010年12月15日 第2刷
遠藤公嗣 著賃金の決め方
賃金形態と労働研究
シリーズ・現代経済学②
ISBN:4-623-04362-2
ミネルヴァ書房 刊 vi + 233p 2800円（税別）
2005年6月10日 初版第1刷 出版
ミネルヴァ書房がつくった宣伝コピー文。本のカバー裏に書かれています。
これまでの日本で、1960年代まで盛んであった賃金形態の議論がなぜ途絶したのか、それが1990年代になぜ復活したのか、を労働研究の歴史に関連づけて考察し、あわせて労働統計調査における賃金形態分類も検討する。そのうえで、賃金形態を分類する試案を提起するとともに、「成果主義賃金」（日本）「新賃金」（米国）など、新しい賃金形態についての近年の動向を検証する。
目次
第１章 賃金形態論の途絶：小池和男「賃金の上がり方」論
第２章 賃金形態論の復活：石田光男と熊沢誠
第３章 労働統計調査における賃金形態の分類
第４章 賃金形態の分類・試論
補論1 学会動向：今日の賃金問題
補論2 研究サーベイ：賃金
補論3 書評：野村正實著『知的熟練論批判：小池和男における理論と実証』
あとがき
参考文献
人名・事項索引
遠藤公嗣 著日本の人事査定
MINERVA人文・社会科学叢書〈２７〉
ISBN:462303075X
ミネルヴァ書房 刊 354p 3,800円（税別）
1999年5月31日 初版第1刷 出版
2000年1月31日 初版第2刷 出版
2000年12月10日 初版第3刷 出版
p114に「第3刷の補注」を付加
（米国判例を日本で参照しやすい判例集の番号で指示）
2002年2月10日 初版第4刷 出版
本書は下記の2賞を受賞しました。ありがたいことです。
2000年1月17日 平成11年度経営科学文献賞（社団法人 日本経営協会）
2000年5月27日 第6回社会政策学会奨励賞（社会政策学会）
ミネルヴァ書房がつくった宣伝コピー文。本のカバー裏に書かれています。
人事査定制度は、日本大企業の中核的人事管理制度の一つである。
本書は、人事査定制度の日本的特徴について、日米比較を通して実証的に解明する。
とくに、従来の研究史を詳細に跡づけることによって、査定制度に関する日本の「常識」を検証しなおす、きわめてユニークでポレミークな研究書。
目次
序章 問題の予備的考察
第１章 制度の実際―大企業ＺＯＦＤ社の事例
第２章 制度の日米比較―質問紙調査からみた９つの違い
第３章 制度の「日本化」―日米で異なった発展の歴史
補論１ 小池和男著『アメリカのホワイトカラー』批判（１）
―アメリカの大卒ホワイトカラーに残業手当はつかないのか―
補論２ 小池和男著『アメリカのホワイトカラー』批判（２）
―米国における大卒のNon-exemptの被用者―
第４章 労働者の受容―電産賃金体系における能力給と人事査定
第５章 雇用差別の道具―査定制度による性と信条の差別
終章 今後の課題
あとがき
参考文献
人名索引
事項索引
遠藤公嗣 著
日本占領と労資関係政策の成立
ISBN:4130560344
東京大学出版会 刊 357+6p 7,400円（税別）1989年4月28日 第1刷 出版
目次
序章 課題と方法
前編 １９４５・４６年の政策形成
第１章 労働組合法の制定
第２章 労働関係調整法の制定
第３章 経営協議会指針の作成
後編 １９４８・４９年の政策再編
第４章 マッカーサー書簡の発出
第５章 公共企業体労働関係法の制定
第６章 労働組合法の改訂
終章 総括
あとがき
図・表一覧
人名索引
共著
Norbert Altmann, Koshi Endo（遠藤公嗣 第２著者）,
Masami Nomura（野村正實）, Makoto Yoshida（吉田誠） 著
Inovative Arbeitspolitik?
: Zur qualifizierten Produktionsarbeit in Japan
Campus Verlag 刊, 407p
1998年
Koshi Endo（遠藤公嗣 第１著者） und Norbert Altmann 著
Das Nachste Beben Kommt Bestimmt
: Eine Recherche zur Problematisierung von Technik und produktionsweise nach dem Hanshin Erdbeben vom Januar 1995 in Japan
Verbund Socialwissenschaftliche Technikforschung 刊、 80p
1996年
共編著
竹前栄治・三宅明正・遠藤公嗣（第3著者） 共編著
資料日本占領２ 労働改革と労働運動
ISBN:4272501151
大月書店 刊、 A5版 625+16p 11,650円(税別)
1992年4月9日 第1刷 出版
大月書店がつくった宣伝コピー文。
連合国軍による占領下で実施された民主化・非軍事化政策の中でも、最も重要な柱の一つとされたのが、労働組合運動の保護と育成であった。
太平洋戦争開始を前にすべての労働組合は解散を余儀なくされ、全国単一の産業報国会に統合されていたが、占領軍にとって、日本の民主化を支える労働組合の再生は占領政策を実行するためのキーストーンの一つとされたのである。
戦後労働組合の担わされた課題と、その展開の条件を興味深い資料で再検討する資料集。
翻訳書
遠藤公嗣 翻訳と解説
GHQ日本占領史32 労働条件
ISBN:4820565095
日本図書センター 刊、A5 判 10+134p 5,800円(税別)
1998年2月 第1刷 出版